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NFTのロイヤリティとは?二次流通でもクリエイターに還元される仕組み

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NFTのロイヤリティーって何?

OpenSeaで話題になってるロイヤリティ問題について知りたい

そんな疑問にお答えします。

NFTのロイヤリティは、NFTを売買する時に売上の一部がクリエイターに還元される仕組みです。

クリエイターフィーとも呼ばれ、クリエイターが継続的に収益が得られるNFTのシステムに注目が集まりました。

この記事では、NFTのロイヤリティについて解説します。
この記事でわかること
  • ロイヤリティの仕組み
  • OpenSeaとロイヤリティの歴史
  • NFTのロイヤリティの未来

この記事を読むことで、NFTのロイヤリティを理解できます。
OpenSeaの歴史とともに解説するので、話題になっている問題点も分かりますよ。

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この記事を書いた人
HiD
ハイディー
  • NFTコレクター
  • NFT投資で含み益200万円超
  • NFT保有数:600点以上
  • 音楽NFTコレクションを運営
  • バンドマンでギターリスト
  • 元ECサイト運営マネージャー:年商10億
もくじ

NFTのロイヤリティ(クリエイターフィー)

NFTのロイヤリティ(クリエイターフィー)
NFTのロイヤリティは、NFTが転売された時に売上の一部がクリエイターに還元される仕組みです。

ロイヤリティが10%の場合、1ETHで購入したNFTを2ETHで転売すると「売上の10%=0.2ETH」がクリエイターの収入になります。

これまでの印税などの仕組みは、一次販売のみに有効でした。
本が売れた時には作者にお金は入りますが、古本屋に売った場合は作者に還元はありません。

この革命的な仕組みに賛同したクリエイターがNFTに参入し、市場が盛り上がりました。

しかし、実はロイヤリティの仕組みはNFTの仕組みではなく、マーケットプレイスが設定しているシステムなんです。

NFTのロイヤリティとOpenSeaの歴史

NFTのロイヤリティはOpenSeaの歴史と共に見ていくと、理解しやすいです。

OpenSea一強時代のロイヤリティ

NFTのロイヤリティとOpenSeaの歴史
2017年にはじまったOpenSeaは2021年にはNFT市場で90%を超えるシェアを誇ります。

そのOpenSeaのシステムに「ロイヤリティ」がありました。
クリエイターが最大10%までのレートを設定し、NFTが売買されるたびに収益を得ることができます。

ほぼ全てのNFT取引がOpenSeaで行われていたため、NFTの売買はロイヤリティがあることが当たり前になり、多くのクリエイターをNFTに引き寄せました。

NFTマーケットプレイスの乱立

NFTのロイヤリティとOpenSeaの歴史
2022年に入ると、NFT市場の盛り上がりに比例して数々のマーケットプレイスが誕生します。

そんな中、SudoswapやX2Y2など、ロイヤリティを「0%」にするマーケットプレイスが登場し、投資家に支持されてシェアを伸ばしていきました。

OpenSeaの取引量が徐々に減っていきます。

>>>NFTが買えるマーケットプレイスおすすめ12選 

Blur(ブラー)の登場が決定打に

NFTのロイヤリティとOpenSeaの歴史
2022年10月に、プロトレーダー向けのNFTマーケットプレイス「Blur」が登場します。

Blurはロイヤリティを0%にして、さらにBlurで取引することで仮想通貨「Blur」の配布を開始。

するとNFT取引で損をしても仮想通貨「Blur」で稼げるため、値下げをして売買を繰り返す事例が多発。
プログラムで自動売買するbot(ボット)が使用され、NFTは投資家の食い物になり多くのプロジェクトの市場価格が下がっていきました。

そして、BlurはNFT市場のシェアでOpenSeaを上回ります

OpenSeaがオペレーターフィルターを開始

2022年11月にOpenSeaはオペレーターフィルターを開始します。

オペレーターフィルターは、当時ロイヤリティを設定しなかったマーケットプレイス(Blur、LooksRare、NFTX、sudoswapなど)でNFT取引をブロックするプログラムコードです。

OpenSeaでロイヤリティを有効にするには、オペレーターフィルターの導入が必須になります。

OpenSeaのロイヤリティをオプションに変更

Blurがオペレーターフィルターをすり抜け、ロイヤリティを0.5%にしました。

2022年2月、シェアを奪われ続けてるOpenSeaは一時的にマーケットプレイス手数料を2.5%→0%に、ロイヤリティを売り手のオプションに変更します。

ロイヤリティ収益が10%から0.5%なるのは、NFTコレクション運営としては事業継続に関わる問題です。

国内NFTプロジェクトでもCNPをはじめ、CNPJ、TAGなど、オペレーターフィルターを導入するためにコントラクト移行をするプロジェクトも出てきます。

>>>CNPの新コントラクト移行 

オペレーターフィルターの廃止、実質的にロイヤリティ撤廃へ

2023年8月、OpenSeaはオペレーターフィルターを2024年2月で廃止し、それ以降は売り手がロイヤリティを選択できるように変更すると発表します。

売り手がロイヤリティを選択できる他マーケットプレイスの例を見ると、ほぼすべての取引でロイヤリティは0%です。
つまり、実質的にOpenSeaのロイヤリティが撤廃されるということ。
OpenSeaの発表を受けて、BAYCやCryptoPunksなど世界最大手のNFTコレクションを運営する「ユガラボ」が、2024年2月でOpenSeaのサポートを終了する声明を出しました。

OpenSeaの手数料収益の80%は「ユガラボ関連のコレクション」から得ています。
一方、NFTマーケットプレイス「Rarible」は、ロイヤリティを守る声明を出し、話題になっています。

今後のOpenSeaの動向に目が離せません。

>>>Rarible5つの特徴とNFTの買い方 

ブロックチェーンでロイヤリティの設定ができる未来

ブロックチェーンでロイヤリティの設定ができる未来
ロイヤリティの仕組みは革新的で魅力があります。
ただ、2024年1月時点では、ロイヤリティはマーケットプレイスに依存している状況です。

「EIP-2981」や「ERC721-C」など、プログラムでロイヤリティを有効にできるという規格も、希望するロイヤリティを宣言するだけの仕様で、守らせる仕組みではありません。

ブロックチェーンで「ロイヤリティをもらいます」宣言しているだけで、ロイヤリティの決定はマーケットプレイスによります。
そのため、プログラムとしては「ロイヤリティがないマーケットプレイスを制限」する仕様です。

ただ、「ブロックチェーンでロイヤリティを徴収できる仕組み」を世界中で開発されています。
近い将来、マーケットプレイスに依存せずにロイヤリティが徴収できる仕組みが登場するのではないでしょうか。

まとめ:NFTのロイヤリティ(クリエイターフィー)

NFTのロイヤリティは、二次流通でもクリエイターに還元される仕組みです。

ロイヤリティがあれば

・クリエイターは継続的に収益を得られる

・初期販売価格を安くし、後から収益を得ることが可能

というメリットがありますが、

・二次売買の時に、利益が少なくなる

という売り手側のデメリットもあります。

ただし、2024年1月時点ではロイヤリティはマーケットプレイスに依存している状況です。

今後の動きに注目していきましょう。

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